2025〜2026年前半の商社は「資源高一服・非資源シフト」が鮮明。三菱商事は原料炭・LNGに利益が偏り、資源市況の反落と豪州事業の不振で減益局面に入った一方、伊藤忠商事はファミリーマート完全子会社化・繊維・食料など非資源中心の収益構造でROE15%前後を維持し、時価総額で実質的に商社トップへと地位を逆転させた。住友商事は不動産・メディア・ニッケル等のポートフォリオ整理が進み利益率16%と資本効率が改善、三井物産は依然として鉄鉱石・原油・LNGの資源依存度が高く、市況に最も連動しやすいハイベータ銘柄という色分けがはっきりしている。
最大の構造変化は「バフェット効果」を起点とした株主還元・自己株買いの常態化で、各社ともPBR1倍是正と総還元性向の引き上げ競争に入っており、ディスカウント解消が株価の下支えとなる。資源市況(鉄鉱石・原料炭・LNG)の反落と中国需要鈍化は三井物産・三菱商事の減益リスクだが、円安は海外子会社の円換算益を押し上げ、再エネ・水素・銅などエネルギー転換関連の権益が次の成長軸として各社の投資テーマに浮上している。一方、伊藤忠の非資源モデルは安定だが資源価格上昇局面では出遅れやすく、業績の「凪」をどう成長投資で打破するかが問われる。